春日井市の病児・病後児保育 完全ガイド
市内2施設の比較、料金、事前登録の流れ、当日の手順、ファミサポ・一時保育との使い分けまでまとめました。
共働き家庭の最大の悩みが「子どもが急に熱を出した時、どこに預けるか」です。春日井市には病児・病後児保育を実施する施設が2か所あり、保育園に通えない病気の子どもを1日預かってくれます。事前登録から当日の流れ、料金まで、知っておくべきポイントをまとめます。
春日井市の病児・病後児保育施設
市内で病児・病後児保育を実施しているのは医院併設の2施設です。いずれも対象は生後6か月〜小学校3年生、定員は各4人と少なめなので、当日予約は埋まることがあります。
かめクリ病児保育室(かめざわクリニック)
- 所在地:春日井市東野町1-1-13
- 電話:080-2618-8568
- 開設時間:月〜金 8:30〜17:00、土 8:30〜13:00
- 定員:4人
みちかぜ病児保育室(みちかぜクリニック)
- 所在地:春日井市出川町8-13-16
- 電話:0568-52-1880
- 開設時間:月〜金 8:30〜17:00、土 8:30〜13:00
- 定員:4人
料金
所得に応じた階層制で、低所得世帯ほど自己負担が軽くなります。
- 生活保護受給世帯・市民税非課税世帯:無料
- 市民税所得割が非課税の世帯:1日1,000円
- その他の世帯:1日2,000円
- 食事・おやつ代:1日600円(減免なし)
その他の世帯でも 2,000円 + 600円 = 2,600円程度。半日仕事を休むと数千円〜数万円の損失なので、コストパフォーマンスは高めです。
事前登録(必須)
利用前に必ず事前登録が必要です。子どもが急に熱を出してから登録しようとしても間に合わないので、保育園内定が出た時点で登録しておくのが鉄則です。
登録のステップ
- 春日井市公式サイトから「病児・病後児保育利用登録申請書」をダウンロード
- 申請書に保護者情報・子どもの情報・かかりつけ医を記入
- 登録したい施設に直接提出(かめクリ または みちかぜ)
- 登録完了後、利用可能になる
登録は2施設ともしておくと安心です。当日空きがある方を選べるからです。手間は少しかかりますが、いざという時の選択肢が倍になります。
当日の流れ
1. 子どもの体調確認 → 医療機関で診察
まず通常の医療機関で子どもを診察してもらい「集団保育が困難」と判断されることが利用条件です。かかりつけ医でも、利用予定の病児保育室併設のクリニック(かめざわ・みちかぜ)でもOK。
2. 「利用連絡書」の記入を依頼
診察した医師に病児保育の「利用連絡書」を記入してもらいます。これがないと利用できません。利用予定日の前日までに記入してもらうのが原則です。
3. 病児保育室に予約
各施設の電話番号に直接連絡し、空き状況を確認 → 予約します。定員4人と少ないため、特に冬季の感染症シーズンは早めの電話が必要です。
4. 当日の持ち物
- 母子健康手帳
- 子ども医療費受給者証・健康保険証
- 処方された薬と薬剤情報提供書
- 利用連絡書(医師記入済み)
- 着替え・タオル・哺乳瓶等(月齢に応じて)
5. 連続利用は原則7日以内
同じ病気での連続利用は原則7日までです。それを超える場合は、再度医師の診察を受けて状態を確認する必要があります。
病児保育以外の選択肢
ファミリー・サポート・センター(自宅で預かり)
市の有償ボランティアが自宅で子どもを預かるサービス。ただし「病児・病後児・宿泊」は対象外なので、純粋に病気の時の選択肢にはなりません。共働きの平日朝夕の送迎不能対策として活用できます。
一時保育(健康な子の一時預かり)
病気ではない子を一時的に預ける場合は、市内15施設で実施されている一時保育が選択肢になります。月14日まで利用可能。冠婚葬祭・通院・リフレッシュ目的でも使えます。
シッター系の民間サービス
病児対応OKの民間ベビーシッター(キッズライン、ル・アンジェ等)も選択肢です。費用は1時間2,500〜4,000円程度と高めですが、自宅まで来てくれるため、子どもを連れ出さずに済むメリットがあります。
使い分けマトリックス
- 子どもが病気で出社できない → 病児・病後児保育(かめクリ or みちかぜ)
- 連続で病気休みが続いて病児枠が取れない → 民間病児シッター(高コスト)
- 朝の送迎・夕方のお迎えが間に合わない(健康) → ファミサポ
- 冠婚葬祭・通院・リフレッシュで預けたい(健康) → 一時保育
事前登録を後回しにしないこと
病気は予測できません。「いつか登録しないと」と思いながら、実際に必要になった時に登録していなくて困るパターンが本当に多いです。保育園が決まったら、入園前の3月中に2施設とも登録を済ませておくのが鉄則です。
※ 記事の内容は公開時点の情報に基づきます。最新の制度や数値は各自治体の公式サイトでご確認ください。